京都大学との慢性閉塞性肺疾患（COPD）の早期診断や新たな治療法の確立を目指した共同研究について

報道関係者向け情報
このホームページでは、国内の報道関係者の方々を対象に、ベーリンガーインゲルハイムジャパングループ各社の情報ならびに関連情報をご提供しています。一般の方に対する情報提供を目的としたものではありませんのでご了承ください。

2017年7月21日　日本／東京
日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：青野吉晃、以下「NBI」）はこのほど、国立大学法人京都大学（以下、「京都大学」）と慢性閉塞性肺疾患（COPD）の早期診断や新たな治療方法の確立等につなげることを目的とした共同研究契約を締結しましたので、お知らせいたします。

COPDは、慢性気管支炎や肺気腫を伴う肺の炎症性疾患であり、タバコ煙を主とする有害物質を長期に吸入曝露することで発症する恒常的な気流閉塞を示す生活習慣病の一つです。歩行時や階段昇降など、身体を動かした時に息切れを感じる労作時呼吸困難や慢性のせきやたんが、COPDの特徴的な症状です。進行すると呼吸不全や右心不全を起こす命に関わる病気であり、早期発見、早期治療が重要になります。また、現在の治療法は、QOLの改善や増悪の軽減はできるものの、病気を根本的に治すことはできないため疾患の早期診断や新たな根本的な治療法の確立が望まれています。

京都大学大学院医学研究科呼吸器内科学の佐藤篤靖助教の研究グループは、COPDを中心とした呼吸器関連疾患について、臨床医の立場から、また分子レベルからの解析を通して肺の恒常性に着目し研究を進めてこられ、多くの重要な知見で研究の進展に貢献されています。本共同研究では、共同研究者の田辺直也特定助教と共に、COPDの発症と進展に重要な機構を細胞の分子レベルから理解することで、疾患の早期診断や新たな根本治療法の確立につなげることを目指します。

京都大学大学院医学研究科呼吸器内科学の平井豊博教授は次のように述べています。「COPDは、死亡原因の上位を占める重要な呼吸器疾患の一つです。一方で、日本での本疾患の認知度は未だに低く、未受診または未診断の方も多いと言われています。本研究を通して、疾患の早期診断や新たな根本治療法の確立につなげ、健康寿命の延伸に貢献できればと考えています」

また、日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社 代表取締役会長 トーステン・ポールは「COPDはベーリンガーインゲルハイムが注力している重点疾患の一つです。呼吸器疾患の分野で最先端の研究を続けてこられている京都大学と共同研究の機会を得ることができ、大変嬉しく思います。COPDの患者さんは、息苦しさのために日常生活が著しく制限されており、また大きな不安を抱えています。そんな世界中の患者さんのために、この共同研究から疾患の早期診断や新たな根本的な治療法を生み出し、届けられることを心から望んでいます」と述べています。

研究開発主導型の製薬企業であるベーリンガーインゲルハイムは、アカデミア発創薬を活性化するための新たな研究部門として2015年に、Research Beyond Borders（RBB）を探索研究組織内に設立しました。本共同研究は日本のRBB部門が仲介し、京都大学大学院医学研究科｢医学領域｣産学連携推進機構と協同して、成立しました。

Research Beyond Borders（RBB）について
RBBは、ベーリンガーインゲルハイムの探索研究組織内に設立された、グローバルに活動する研究部門です。RBBでは、新規の科学的な成果や技術の探求を通じて最先端の医療や科学領域、技術をタイムリーに、そして効率的に開拓し、社外のパートナーと積極的なアライアンスを推し進めることにより、ベーリンガーインゲルハイムの重点疾患領域（循環器、呼吸器、糖尿病、腫瘍、中枢神経）のみならず、その他のアンメットメディカルニーズの高い疾患領域における医薬品開発のための探索研究活動を支えます。2017年1月、RBBは日本における活動を担う部門をNBI神戸医薬研究所内に設立し、研究機関やバイオテク企業等とのパートナーシップ構築を目指しています。

ベーリンガーインゲルハイムについて
研究開発主導型の製薬企業ベーリンガーインゲルハイムは、130年以上にわたり、医療用医薬品と動物用医薬品において革新的な医薬品を提供してきました。ベーリンガーインゲルハイムは世界におけるトップ20製薬企業の1つで、株式を公開しない独立した企業形態を維持しています。約50,000人の社員が、医療用医薬品、アニマルヘルスおよびバイオ医薬品の受託製造の3つの事業分野において、革新的な製品開発を通した価値の創出に日々取り組んでいます。2016年度、ベーリンガーインゲルハイムは159億ユーロ（1兆9,133億円）の売上高を達成しました。30億ユーロを超える研究開発費は売上の19.6%に相当します。

ベーリンガーインゲルハイムにとって社会的責任を負うのは当然のことです。「Making More Health（人々のより良い健康の実現を目指して）」などの社会的なプロジェクトへの関与はそのためです。ベーリンガーインゲルハイムは社員の多様性を促し、社員の様々な経験やスキルの活用を積極的に進めています。また、環境保護と持続可能な社会の実現に向けて全力を尽くしています。

なお、ベーリンガーインゲルハイムはフランスに本社を置くサノフィ社と戦略的事業交換を行い、2017年1月のクロージングを以て、ベーリンガーインゲルハイムのコンシューマーヘルスケア（CHC）事業をサノフィへ譲渡し、サノフィの動物用医薬品事業であるメリアルを取得しました。

日本では日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社が医療用医薬品ビジネス、ベーリンガーインゲルハイム ベトメディカ ジャパン株式会社とメリアル・ジャパン株式会社が動物用医薬品ビジネス、そしてベーリンガーインゲルハイム製薬株式会社が医療用医薬品製造を担っており、ベーリンガーインゲルハイム ジャパン株式会社が上記4つの事業会社にサービスを提供しています。

詳細は下記をご参照ください。
http://www.boehringer-ingelheim.com/
（ベーリンガーインゲルハイム）
http://www.boehringer-ingelheim.jp/
（ベーリンガーインゲルハイム ジャパン）